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オフショア開発パートナーの選定基準

GCode-image2022/04/01

はじめに

オフショア開発パートナーは選択肢が多く会社によって特徴があります。

こちらの記事ではオフショア開発会社を選択する基準などを紹介します。

参考→おすすめのオフショア開発会社6選

オフショア開発パートナーの選定基準 | 株式会社GCode

3つのオフショア開発会社のタイプ

①現地人が運営する会社

現地人の経営者が運営をする会社で、日本での開発経験を元にオフショア開発会社を立ち上げるパターンが多いでしょう。

窓口も現地人中心ということが多いですが、日本向けの提案ができて、日本企業の開発実績があれば大きな問題はありません。

コミュニケーション、デザインや言語表現ではクオリティが落ちることがありますが費用を安く抑えられる傾向があります。 (弊社GCodeはこちらに該当します。)

②日本人が運営する会社

日本人経営者が運営をする会社で、窓口は日本人となります。

上流工程やデザインは日本人で行い、開発はオフショアで行うような体制となります。日本の開発会社と遜色ないサービスのクオリティが期待ができます。

日本の開発会社と遜色ないサービスのクオリティが期待ができます。

費用面では日本人が関わることから高めとなります。

③グローバル企業が運営する会社

外資系企業によるオフショア開発の会社を利用することもできます。

欧米の会社向けにビジネスを行っているため費用は高くなることになりますが、グローバル展開を考えている場合にはコンサルティングを活用することができるかもしれません。

オフショア開発会社の選定項目

会社の安定性や成長

オフショア開発会社と取引をする際には、信用のできる会社であることが重要です。

会社の設立から一定の年数が経過していることや、知名度のある日本企業との開発実績があるかを確認しましょう。

エンジニアの人数が多いと規模の大きい案件にも対応ができるでしょう。

会社が短期間で拡大している場合は勢いがあり、事業が成功してると考えられます。

費用

オフショア開発パートナーの選定基準 | 株式会社GCode

費用の比較は一概にできるものではなく、高ければ高い理由があり、安い場合もそうです。

発注する国の相場観、見積もりの中に必要な機能が含まれているか、管理やテストの工数を確認しましょう。

複数の会社から見積りを取るようにすると比較をすることができます。

請負型・ラボ型契約

契約型は「請負型」「ラボ型」で受注する会社が主流です。

請負契約は完成品に対して支払いがされ、ラボ契約では労働時間に対して支払いがされます。

開発の形態に応じて検討しましょう。

参考→オフショア開発でラボ型と請負型開発の選択

開発手法

代表的な開発の進め方はウォーターフォール開発とアジャイル開発があります。

ウォーターフォールは事前の決められた仕様に従った開発手法であり、アジャイルはスプリントと呼ばれる小さなリリースを繰り返して開発を進める方法です。

上記の契約形態と密接に関わります。

参考→オフショア開発でラボ型と請負型開発の選択

開発言語・技術

開発するシステムに言語や技術に採用したいものがあれば、オフショア開発会社で対応をしているか確認しましょう。

過去の実績より似たような開発事例があれば、同様の技術を使ってシステムをスムーズに構築できる可能性が高くなります。

得意分野・実績・経験

開発の実績から、依頼をしたい案件に近いものがあることが望ましいでしょう。

特に要件定義や仕様の作成を含めて依頼をしたい場合は、過去に同様の実績があれば知見があるはずなので、業務フローをイメージできていてスムーズな開発ができると期待できます。

開発実績では開発だけを行ったか、要件定義や上流工程も行ったか、対応した範囲も確認をしておきましょう。

開発事例・お客様の声

具体的な企業名での事例がホームページなどで紹介がされているかによって信用度が高まります。

知名度の高い会社が紹介されていれば、安定したクオリティでサービス提供できている目安になります。

オフショア開発パートナーの選定基準 | 株式会社GCode

その他

コミュニケーション、窓口担当者

オフショア開発ではコミュニケーションを起因とする問題が多くあり、コミュニケーション力は重視すべきポイントのひとつです。

窓口となるブリッジエンジニアは現地人であれば、日本語のコミュニケーションがスムーズに行えるか実際のブリッジエンジニアとなる担当者と直接面談をするなど確認しましょう。

レスポンス

契約後に担当者の対応が遅いといったことがないよう、開発前の交渉でのレスポンスにも目を配りましょう。

社風

社風が明るいといったことがわかるオフショア開発会社であれば、従業員が満足をして働けていて離職による混乱も起こりにくいと考えられます。

政治情勢

国によっては地政学リスクがあるところがあり、オフショア先としては万が一のことを考えて選定をするとよいでしょう。

会社の人材育成

日本とオフショア先の国とでは文化や考え方が違うため、人材の育成方針として違いを埋めるよう指導している会社であるか、ホームページなどから確認をしてみましょう。

まとめ

オフショア開発会社を選ぶときには、費用だけで比較するのでなく、会社の特長を事前に情報収集しましょう。

見積もりを通して会社の特長を知ることができます。開発会社に資料を提出してもらったり、対応や提案力を見るてオフショア会社を選定しましょう。

また、実際に始めるに当たっては規模の大きい案件から始めるのではなく、スモールスタートをしてみることもよいでしょう。

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